新生児・乳児ビタミンK欠乏性出血症は、とりわけ頭蓋内出血例では予後不良ですが、ビタミンK補充で予防可能です。日本小児科学会では、本症の疫学調査、ならびに経口ビタミンK製剤を用いた予防法の改訂を進めてきました。2021年に日本小児科学会を含めた関連学会は、肝胆道系疾患の早期発見に努めつつ、出生時より生後3か月まで週1回経口内服（#経口13回法）を共同で提言しました（https://www.jpeds.or.jp/modules/guidelines/index.php?content_id=134）。
　しかしながら経口13回法の有効性は示されていません。海外では出生後にビタミンKを1回筋注する方法が推奨されていますが、国内では筋注製剤は販売されていません。本症で測定されてきた腫瘍マーカー/PIVKA-IIは保険適用外です。

　日本小児科学会／新生児委員会／新生児・乳児ビタミンＫ欠乏性出血症の調査研究のための小委員会では、ビタミンK欠乏性出血症における診療の課題、ならびに経口13回法が普及したと推測される状況での本症の疫学を調査いたします。

#本調査では、出生後の入院中に2回投与、退院時に1ケース（10本）を渡している施設も13回法に該当します。

　ご多忙のところ大変恐縮でございますが、貴施設におかれましては、本ページ下部より本調査にご協力賜れますようお願い申し上げます。

　研究計画書、情報公開文書などは学会ホームページからご確認、ダウンロードしていただけます。



１．回答者
　小児科代表者あるいは本症の診療に関わる医師

２．対象
　在胎36週以降に出生した新生児・乳児で、ビタミンK欠乏症が原因と思われる出血性疾患（頭蓋内出血、消化管出血など）の症例

３．項目
　本症の有無と診療に関わる課題、ならびに二次調査への協力意思（5分程度）

４．回答期限
　一次調査：2025年10月31日（金）　→12月23日（火）※延長いたしました。
（二次調査にご協力頂ける回答者へ一次調査でご回答いただいたメールアドレスに事務局よりURLを送付します。　二次調査の回答期限：2025年10月31日（金）　12月23日（火））


【お問い合わせ先】
日本小児科学会事務局 新生児委員会担当
jps-pmed@jpeds.or.jp

*調査への協力に同意します。（必須）

同意します。　→次ページからご回答ください。

同意しません。　→調査は終了となります。ご協力ありがとうございました。