以前は、ほとんどの人が仕事と「ライフ」（プライベート）を分けて考えていましたが、あらゆるものがテクノロジーでつながるようになった今、その境目は消えつつあります。今日の従業員はワークライフバランスを重視し、プライベートも仕事と同等に大切なものと考えています。
最近の調査では、ワークライフバランスと個人の幸福を実現できる仕事をとても大切だと考える従業員は53%、同じように考える人事プロフェッショナルは60%に上っています。
ワークライフバランスとは
従業員のワークライフバランスを改善することは、幸せで健全な生活や生産性の高いキャリアを実現するうえで欠かせません。大切な仕事を見落としてしまった場合、プライベートにまで悪影響が及びかねません。同様に、プライベートをないがしろにすれば、仕事のパフォーマンスにマイナスの影響が生じる可能性があります。プライベートが充実していれば仕事に励むことができるため、一方が欠けている状態で他方を達成することは不可能なのです。
健全なワークライフバランスがもたらすメリットを簡単にご紹介しましょう。
- 疲れがたまらない: 疲労を放っておくと、心や体の健康に影響します。健全なワークライフバランスを実現すれば、疲弊して仕事に対する意欲を失ってしまう「燃え尽き症候群」になりにくくなります。疲れは、長時間労働に起因する場合もあれば、労働条件や会社の価値観・原則との対立から生じる場合もあります。
- 集中できる: ワークライフバランスが実現されていると、気が散らず、職務を果たすことに集中できます。気持ちが整理できているので、仕事とプライベートに均等に時間を割り振り、どちらにも全力を注ぐことができます。
- 生産性が高まる: 疲れがなく集中力がある状態で時間と労力を費やした場合、仕事でもプライベートでも生産性が高まります。プライベートで言う生産性とは、達成感を意味します。仕事では、ビジネスの成功や昇進、成長、拡張などを意味します。
ワークライフバランスを実現する方法
仕事には納期があるため、健全なワークライフバランスの実現は簡単ではありませんが、不可能ではありません。雇用者も従業員も、方法を工夫すれば、自分だけでなく他の人のワークライフバランスも改善することができます。いくつかの方法をご紹介しましょう。
- 健康第一: 健全なワークライフバランスを維持するためには、予防的な健康管理への投資が不可欠です。診療や定期健診のための時間を必ず確保しましょう。健康に問題が生じると、何日も何週間も、あるいはそれ以上の長期にわたって仕事ができなくなります。企業によっては、減量キャンペーンの実施や、ワークアウトプログラムの提供を検討しています。
- 仕事量を現実的な範囲に抑える: 可能であれば、業務過多にならない程度の仕事量に収めましょう。仕事の負担が大きいと、ストレスになり、生産性やプライベートに支障をきたします。従業員の間で仕事量のバランスが取れているかどうかを調べるには、オンラインでの従業員エンゲージメントアンケートがおすすめです。
- ご褒美に休憩する: 1つの仕事が終わったら、10～15分の休憩時間を取ってチョコレートや大好きなおやつを食べるなどしましょう。外にコーヒーを買いに行くのもいいですし、同僚を誘って一緒に行ければもっといいですね。同僚と付き合うようにすると、職場に仲間意識が生まれるだけでなく、友情につながることもあります。
- 昼休みを取る: 休憩せずに働き通せば残った仕事が早く終わる、と思うかもしれません。しかし、栄養を摂ってエネルギーを補充しなければ、体も頭もうまく働かないものです。食事を疎かにして働き続けることは、燃え尽き症候群への一番の近道であり、誰も望まないことです。
ワークライフバランス アンケートでデータを集める
ワークライフバランスを改善するための最初の一歩は、従業員の感情を正確に測定することです。従業員のワークライフバランスを評価する理由には、次のようなものも挙げられます。
- 従業員が自らワークライフバランスに関する意見を述べるケースや、上司が推測できるケースは多くありません。オンラインでフィードバックやインサイトを収集すれば、従業員は正直に答えることができ、会社側は状況の査定に必要なデータを集めることができます。
- アンケートは、従業員の「温度差」を測るのに適した手段です。従業員や管理職の意見を聞くことは、会社の士気の温度差チェックのようなものです。しかし、士気が高いからと言って必ずしも健全なワークライフバランスが実現されているわけではありません。定期的にアンケートを実施して、ワークライフバランスの質を反映した従業員感情に変化がないかチェックしましょう。
- 適切な質問をすると、豊富な情報が得られると同時に、組織内の動向に関するインサイトに注意を喚起することができます。このワークライフバランス アンケート テンプレートを参考にして、次回の従業員エンゲージメントアンケートまたはワークライフバランス アンケートに使用する質問を決めましょう。
従業員の仕事生活は、プライベートを犠牲にして成り立っている可能性があります。そうであれば、仕事の生産性に影響が及ぶ可能性があるため、従業員や管理職がワークライフバランスについてどう思っているかを把握し、その情報に基づいて社内の環境を整えるための優れた判断を下すことが大切です。
ワークライフバランスが意味するものは人によって異なりますが、いくつか明確なトレンドがあります。従業員の総合的なワークライフバランスを改善するための5つのステップをご紹介しましょう。
1. フレックスタイム制にする
今日の従業員は、柔軟なスケジュールでできるだけリモートワークを希望しています。そうすれば、プライベートの用事に時間を割きながら仕事をこなすことができるからです。現代の従業員は、月曜から金曜の９時から５時というような、一定された就業時間の勤務を望んでいません。それよりも、時間を長くして週４日、とか、合計労働時間が短くならない限り好きな時間に出社できる、といった形態を好みます。昼休みなしで働いて早く帰りたい、週末に働いて平日に個人的な用事を済ませたい、という人もいます。
- フレキシブルな勤務の重要性が思った以上に高いことは、調査で判明しています。ある調査では、ミレニアル世代の66%が、勤務時間を遅くずらすか、夜に何時間か仕事をしたいと回答しました。フレックス勤務の人気はとても高く、男性の15%、女性の21%が、勤務時間が短いか、もっと融通の利く勤務体系なら、給与が多少低かったり昇進が多少遅れたりしてもかまわないと答えています。
- 今日の従業員の半分以上が、フレックスタイムのためなら転職してもいいと考えています。 NBCNews.comの記事によると、従業員の半分以上がフレックスタイムのためなら転職してもいいと考えています。また、Gallupは、従業員が会社を選ぶとき、または辞めるときにフレックス勤務が大きな役割を果たしていることをさまざまな調査で報告しています。
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2. 状況に応じてリモートワークの導入を検討する
調査からは、在宅勤務やリモートワークも、従業員、特にミレニアル世代が職場を選ぶ際に大きな要因となることがわかっています。特に子どもを持つ従業員に在宅勤務やリモートワークの機会を与えると、モチベーションが高まり、ストレスが減って仕事を休む回数も少なくなります。
- 定期的に在宅勤務ができるようにすると、一部のコストが減少します。 これは、会社（たとえば光熱費や、コーヒー代などの消耗品費）だけでなく、従業員（交通費、自動車通勤ならガソリン代・駐車場代など）にも当てはまります。
- Gallupの調査によれば、リモートワークができる従業員はエンゲージメントが高い、という結果が出ています。リモートワークなら、子どもが病気になったときや用事があるとき、家庭でトラブルがあったときに、まずそちらに対処し、後で仕事に集中することができるからです。
- 従業員の37%は、週に何回かでもリモートワークができるなら、転職してもいいと答えています。
3. 福利厚生をはっきりと伝える
会社の福利厚生を真に活用するためには、どのような制度が利用できるのかを従業員が把握していなければなりません。そうして初めて、福利厚生を活用してワークライフバランスを改善することが可能になります。形だけ福利厚生を提供し、従業員が利用しないように無言のプレッシャーをかけるのではなく、福利厚生を積極的に活用してもらえるような職場文化を築くことも大切です。
4. 運動を奨励する
近所のフィットネスジムで割引料金を提供する、ワークアウトに参加してシャワーが浴びられるように昼休憩を柔軟に設定するなど、従業員が定期的に体を動かして健康を保てるようにすれば、病欠が減り、従業員の満足度が高まります。日本では企業の多くが運動のための休憩を取り入れており、中国の国営企業では1日2回の運動が義務付けられています。このような習慣からは、学ぶことが多いと言えるでしょう。
- 仕事中に運動ができる従業員は、生産性・満足度・効率が高く、落ち着いていることが、 英国ブリストル大学の調査で判明しています。
- 定期的に運動をすると、脳に変化が見られ、記憶力と思考力が高まります。 ブリティッシュ・コロンビア大学の調査によると、定期的に有酸素運動を行うことで、学習と言語記憶を司る脳の部位が大きくなることが判明しています。
5. 週末や休暇は休ませる
従業員を平日も週末もなく働かせると、心や体が休まる時がありません。休みの日にどうしてもやらなければならない（あるいは、どうしてもやりたい）仕事があったとしても、必ずリラックスする時間や楽しむ時間を確保して、燃え尽き症候群を防ぐことが大切です。
- 最近の調査では、米国の従業員の半分以上が、仕事が忙しくて有給休暇を使えなかったと答えています。従業員に有給休暇を取得するよう働きかけることは、健全なワークライフバランスを実現するうえで不可欠です。
- 別の調査では、リゾートでの休暇から戻った従業員はエネルギーにあふれていてストレスが少ないことが判明しています。 休暇には、免疫機能を高める生体分子ネットワークに好影響を与え、病気を防ぐという作用もあります。
従業員のワークライフバランスは、1日で改善できるわけではありませんし、ここで挙げた戦略をすべて採用するわけにはいかない会社もあるでしょう。しかし一部でも実行に移せば、従業員の意欲やパフォーマンスに劇的なプラス効果が生じる可能性があります。
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